東日本大震災の被災者に対し、名城大学としてどの様な支援ができるかを話し合う緊急集会が4月8日午後5時半から共通講義棟北の名城ホールで開かれ ました。死者?行方不明者が3万人に及ぼうとしている戦後最大の震災被害に対し、中根敏晴学長と大橋正昭理事長が、「名城大学として何ができ、何をすべき かを話し合い、被災地への思いを行動に移そう」と学生、教職員に呼びかけて開かれたもので、約400人が参加しました。学生、教員、事務職員が一堂に会し ての集会は異例で、30人近くが相次いで発言を行い、被災者支援への熱い思いを訴えました。
犠牲者への黙とうで始まった集会では、進行を務めた学務センター長の渋井康弘?経済学部教授が「被災者支援の輪がどんどん広がっています。人間って捨てた もんじゃないと思います。きょうは、これだけの人数が集まったのは誇るべきことです。大学だからできる支援を考え、意見を出し合いましょう」と集会の狙い を説明。大橋理事長も「すでに、個々やグループで支援、ボランティア活動に取り組んでいる人もいると思いますが、全学でスクラムを組めば支援の輪はさらに 大きくなる」とあいさつしました。中根学長は「被災地の惨状に胸がつぶれる思いです。戦後最大ともいえる危機に何ができるか、大学としての社会的責任と貢 献が問われています」と指摘。そのうえで、生活、教育、研究の3つの支援本部を発足させ、義援金集め、被災学生の受け入れ、ボランティアの単位化、単位互 換、研究者支援などの支援策を検討し、取り組んでいく考えを明らかにしました。
会場からは「ボランティアがインターンシップ単位として認められないか検討している」（キャリアセンター）、「ボランティアも勝手にやっては迷惑になる。 行く前の講習会を開いてはどうか。講師は本学部でそろえられる」（都市情報学部教員）など、具体的な提案や意見が相次ぎました。「物資を積んだトラックで 被災地入りし、1週間、支援活動をしてきた。いろんな分野の人の協力が必要だと痛感した」（法学部学生）など、すでに被災地でのボランティア活動に参加し た人たちからの体験も次々に報告されました。実家が仙台市で、被災した母親が生きていることが10日目にやっと確認できたという人間学部教員は「ボラン ティアに出向いて下さった皆さんにお礼を言いたい。東北の人たちを経済基盤から支援していくためにも、東北産の物を買ってほしい」と訴えました。発言は午 後8時すぎまで、途切れることなく続きました。